光ビジネスフォーム株式会社(法人番号 5010101003318)

光ビジネスフォーム株式会社は東京都八王子市に所在する株式会社です(法人番号 5010101003318)。設立は1968年。厚生年金の適用事業所は1か所、被保険者数は合計509人です。適格請求書発行事業者として登録されています(登録番号 T5010101003318、2023-10-01登録)。このページでは役員13件、大株主10件、EDINET書類8件、適時開示8件を出典つきで収録しています。

商号
光ビジネスフォーム株式会社
フリガナ
ヒカリビジネスフォーム
法人番号
5010101003318
法人種別
株式会社
所在地
〒193-0834 東京都 八王子市 東浅川町553番地
代表者
代表取締役社長  松本 康宏
資本金
8億円
従業員数
391人
厚生年金被保険者数
509人
設立
1968-02-21
インボイス登録番号
T5010101003318(2023-10-01 登録)
法人番号指定日
2015-10-05
最終更新
2018-04-19

収録データ

役員13件/大株主10件/EDINET書類8件/適時開示8件

事業所・拠点

事業所所在地厚生年金被保険者数状態
光ビジネスフォーム 株式会社東京都 八王子市 東浅川町 553509人適用中

出典: gBizINFO 事業所情報。被保険者数は厚生年金の適用対象者数で、従業員数とは一致しません。

役員

役職氏名
代表取締役社長松 本 康 宏
専務取締役画室長大 宮 健
常務取締役本部長渡 邊 宏 志
取締役理部長岡 野 寛
取締役横 山 友 之
取締役小 河 満美子
監査役常勤金 光 明 洋
監査役山 内 政 幸
監査役田 端 達
監査役宮 下 晃
取締役川 崎 修 一
監査役大 宮 健
監査役篠 塚 裕 司

出典: EDINET 有価証券報告書

大株主

順位株主保有比率
1ESG投資事業組合10.79%
2内外カーボンインキ㈱10.22%
3THE HONGKONG AND SHANGHAI BANKING CORPORATION LIMITED・HONG KONG PRIVATE BANKING DIVISION CLIENT A/C 8028・394841(常任代理人 香港6.17%
4村上 文江4.73%
5LNS MANAGEMENT PTE.LTD.(常任代理人 立花証券㈱)4.55%
6瀬戸 政春3.23%
7光ビジネスフォーム従業員持株会2.89%
8エム・ビー・エス㈱2.63%
9㈱日本カストディ銀行(信託口)2.41%
10㈱ミヤコシ2.27%

出典: EDINET 有価証券報告書

決算

事業年度売上高経常利益純利益
第58期(自 2025年1月1日 至 2025年12月31日)[object Object][object Object][object Object]
第58期(自 2025年1月1日 至 2025年12月31日)[object Object][object Object][object Object]
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第58期(自 2025年1月1日 至 2025年12月31日)[object Object][object Object][object Object]
第58期(自 2025年1月1日 至 2025年12月31日)[object Object][object Object][object Object]

出典: gBizINFO(EDINET 由来)

EDINET 提出書類

提出日書類種別内容
2026-08-12半期報告書半期報告書-第59期(2026/01/01-2026/12/31)
2026-04-01訂正臨時報告書訂正臨時報告書
2026-03-31臨時報告書臨時報告書
2026-03-25有価証券報告書有価証券報告書-第58期(2025/01/01-2025/12/31)
2026-01-08臨時報告書臨時報告書
2025-08-13半期報告書半期報告書-第58期(2025/01/01-2025/12/31)
2025-06-25臨時報告書臨時報告書
2025-04-01臨時報告書臨時報告書

出典: EDINET

適時開示

公表日区分表題
2026-08-07決算短信(訂正)「2026年12月期 第2四半期決算短信〔日本基準〕(非連結)」の一部訂正について
2026-08-07決算短信2026年12月期 第2四半期(中間期)決算短信〔日本基準〕(非連結)
2026-07-09業績予想の修正2026年12月期第2四半期累計期間業績予想及び通期業績予想の修正に関するお知らせ
2026-06-12その他中期経営計画の見直しに関するお知らせ
2026-05-12決算短信2026年12月期第1四半期決算短信〔日本基準〕(非連結)
2026-04-07自己株式譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分に関するお知らせ
2026-03-05その他当社取締役会の実効性評価の概要に関するお知らせ(第3回)
2026-02-10その他設備投資(生産設備の再構築)に関するお知らせ

出典: TDnet

出典

国税庁 法人番号公表サイトgBizINFO国税庁 適格請求書発行事業者公表サイト

掲載内容は各出典の公表データをもとにしています。最新かつ正式な内容は出典元で確認してください。